2017-03-09 第193回国会 参議院 経済産業委員会 第3号
私は、実は茨城県でずっと、自分も全日本スキー連盟の準指の指導員持ちながら、地元で二十七年間スキー教室を実施しております。この場所が、会津若松の五色沼とか、今は裏磐梯、いわゆるあの大河ドラマがあった裏磐梯に宿を取って、震災後も継続して行っているんですね。
私は、実は茨城県でずっと、自分も全日本スキー連盟の準指の指導員持ちながら、地元で二十七年間スキー教室を実施しております。この場所が、会津若松の五色沼とか、今は裏磐梯、いわゆるあの大河ドラマがあった裏磐梯に宿を取って、震災後も継続して行っているんですね。
ソチで銀メダルを取りました平野君の場合ですと、全日本スキー連盟の強化合宿に参加した場合、これも出席扱いになっているということでございました。また、ソチ・オリンピックへの出場も出席扱いになっているという状況でございます。 ただ、いずれにいたしましても、最終的な判断は各学校長に委ねられているということでございまして、私どもとして全体的な状況を把握しているということではございません。
実は、オリンピックの期間中、橋本聖子団長から相談のメールも来まして、私は、大変重要な問題であるけれども、やはり選手を守るのが団長の役目ではありませんかというふうに相談に乗りましたが、あとは橋本団長の判断で、全日本スキー連盟からは辞退をさせると強硬に申し入れてきたけれども、出場させ、八位入賞という結果に終わった。
国母和宏選手、スノーボード男子ハーフパイプのメダル候補であるそうですけれども、全日本スキー連盟からの指示で日本選手団の入村式への出席を取りやめた、日本からバンクーバーへの移動の際、公式服装のシャツを腰から出すなど服装の乱れがあったことが理由である、萩原監督らコーチ陣は日本オリンピック委員会から注意を受けた、国母は反省の言葉を口にしたが、動揺はなし、十七日の競技に向けておれ流の姿勢を貫いたということで
私は、実は昭和二十四年にその制度の指導員の資格をいただいたんですけれども、全日本スキー連盟というのが与えるわけですね。全日本スキー連盟公認指導員制度、そういうものが確立しております。指導員、準指導員、一級、二級、三級、こういうランクもちゃんとあるわけです。次々に上がっていく。指導員を受けるのにやっぱり二日間かかって学科試験までありますよ。
ごく最近、私どもの日本スキー指導員会の役員会をやりましたら、お年寄りでかつて全日本スキー連盟の幹部をおやりになったような方が、我々はだまされた、こういう発言をされたんです。私も驚きましたが、つまり国家認定とか、今でも文部大臣認定とか言っているが、実際に小杉文部大臣という認定証が来るわけじゃないんです。実施するのは文部省じゃないわけです、国でもないわけです。
いまおっしゃったスキーメーカーのサービスマンが、スキーのワックス塗り、その日そのときの雪質によって全く違うワックスを塗るというようなことから、ビンディングの調整等専門的な技術を要する整備に当たっているようでございますが、競技運営上支障があるということのために、財団法人全日本スキー連盟ではサービスマン委員会規程というのを設けておりまして、同連盟の関与する競技会等におけるメーカー等の行うサービス業務を厳正
そして、その前にも、もうすでに調査に行っているのが、元全日本スキー連盟のジャンプ委員長をやっていた菊池定夫さんというのが四十九年段階での調査も行っておりますし、それから小樽潮陵高校出身で、現在全日本スキー連盟理事をやっている伊黒正次さんという方、この方もこれの問題について非常にお詳しくて、体協や何かとも相談しながら、ぜひこれを現実のものにしたいというふうに努力されているわけなんです。
そしてすでに御承知のように、ヨーロッパの国々でそういったものが使われておるということ、それから全日本スキー連盟の方でも、基礎体力をつけたり練習の期間を長くするためにこういったものがあったらいいという議論があること、これも承知いたしております。
最近の国会においては、昨年の九月二十八日の当委員会で、わが党の和田委員が、日本体育協会——これは財団法人でありますが——及び全日本スキー連盟の札幌オリンピックに備えてのスキー強化合宿費の横領事件を取り上げ、当協会が多額の補助金を国から受け取っていながら、その経理がずさんをきわめている実態を指摘し、日本体育協会並びにこれを監督する文部省の責任をただしております。
また、全日本スキー連盟並びに日本スケート連盟は、日本オリンピック委員会の了解のもとに、一九六八年のオリンピック冬季大会を日本に招致する目的で招致委員会をつくり、国内八候補地を書類審査いたすとともに、現地調査もいたしました結果、去る五月十一日に札幌市が最適地であることを決定いたしております。
その具体的な名称をあげますと、財団法人になっておるものにつきましては、体育協会のほかに、全日本スキー連盟とか、日本馬術連盟、それから日本ラグビー、フットボール協会、これは財団法人になっている法人組織のものでございます。
従って、これにつきまして該当するものを考えますと、ただいまのころでは、財団法人では四つばかり、たとえば、日本体育協会はさしあたりの問題でざごいますが、そのほかに全日本スキー連盟、それから日本馬術連盟、財団法人日本ラグビー・フットボール協会といったような、財団法人あるいは社団法人の組織になっておりますものはその四つでございます。